結論:パンの一括表示の名称欄にある「食パン」「菓子パン」「パン」は、焼くときの型と、あんやクリームなどをいつ入れたかで決まります。食品表示基準では、焼いた後にあんやクリームなどを詰めたり塗ったりしたものは「菓子パン」です。それ以外で、食パン型(直方体か円柱の型)で焼いたものは「食パン」、食パン型を使わずにあんなどを包んで焼いたものは「菓子パン」、どれにも当たらないものは「パン」と表示します。
この記事では、中級食品表示診断士のリーリーが、パンの名称の決まり方を、食品表示基準の条文に沿って解説します。
この記事は、2026年4月1日に改正された食品表示基準(令和8年内閣府令第34号)に基づいています。2030年3月31日までに製造された商品は、改正前のルールで表示されていることがあります(同府令 附則第3条)。
パン類の定義は3種類
食品表示基準の別表第三では、「パン類」を次の3つに分けて定めています。
- 一:小麦粉(または小麦粉に穀粉類を加えたもの)を主な原料に、パン酵母を加えて練り合わせ、発酵させた「パン生地」を焼いたもの。水分が10%以上のもの
- 二:あん・クリーム・ジャム類・食用油脂などを、パン生地で包み込んだり折り込んだり、生地の上に乗せたりして焼いたもの。焼いた生地の水分が10%以上のもの
- 三:一のパンに、あん・ケーキ類・ジャム類・チョコレート・ナッツ・砂糖類・フラワーペースト類や、マーガリン類・食用油脂などをクリーム状にしたものを、詰めたり挟んだり塗ったりしたもの
パン生地には、水・食塩・ぶどうなどの果実・野菜・卵・砂糖類・食用油脂・乳製品なども加えられます。乾燥させるなどして水分が10%未満になったものは、この定義の「パン類」には入りません。
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別表第三の定義と、別表第四の名称のルールを合わせると、次のように整理できます。
食パン
上の一または二のうち、パン生地を食パン型(直方体または円柱状の焼型)に入れて焼いたものです。名称は「食パン」と表示します。二も含まれるため、あんなどを包み込んだり折り込んだりした生地でも、食パン型で焼いたものは「食パン」です。
菓子パン
二のうち食パン以外のもの(食パン型を使わずに、あんなどを包み込んだり乗せたりして焼いたもの)と、三のすべてです。名称は「菓子パン」と表示します。三には型の決まりがないため、焼いた後にあんやクリームなどを詰めたり、挟んだり、塗ったりしたものは菓子パンになります。
パン(カットパン)
一のうち食パン以外のもので、名称は「パン」と表示します。そのうち、パン生地を圧延(薄く延ばすこと)し、切断・成形して焼いたものは「カットパン」とも表示できます。
具体例に当てはめると
定義に当てはめると、次のようになります。実際の商品の名称は、それぞれの一括表示で確かめてください。
- 食パン型で焼いた、何も包んでいない山形のパン →食パン
- あんを渦巻き状に折り込み、食パン型で焼いたパン →食パン
- あんを包んで丸く焼いたあんパン →菓子パン
- 焼いた後にクリームを詰めたパン →菓子パン
- 食パン型を使わず、何も詰めずに焼いたロールパン →パン
よくある質問
Q. あんが入っているのに、名称が「食パン」なのはなぜ?
A. 食品表示基準では、あんなどを包み込んだり折り込んだりした生地でも、食パン型に入れて焼いたものは「食パン」と定めているためです。焼いた後にあんなどを詰めたり塗ったりしたものは「菓子パン」になります。
Q. レーズンを練り込んだパンは何になる?
A. パン生地には「ぶどう等の果実」を加えられると定められているため、レーズンを生地に練り込んだだけなら、食パン型で焼けば「食パン」、そうでなければ「パン」と読めます。焼いた後にクリームなどを詰めたり塗ったりすれば「菓子パン」です。
Q. 「カットパン」とは?
A. パン生地を薄く延ばして切り、形を整えて焼いたものです。名称は「パン」ですが、「カットパン」と表示することもできます。食パン型で焼いたものや、あんなどを包んだもの・詰めたものは、それぞれ「食パン」「菓子パン」になります。
まとめ
- 名称は「食パン」「菓子パン」「パン」の3つ
- 焼いた後にあん・クリームなどを詰めた・挟んだ・塗ったものは「菓子パン」
- 食パン型(直方体か円柱の型)で焼いたものは「食パン」。あんなどを包み込んだ生地でも同じ
- 食パン型を使わず、あんなどを包んだり乗せたりして焼いたものは「菓子パン」
- どれにも当たらないものは「パン」。延ばして切り、成形したものは「カットパン」とも書ける
出典・参考
- 食品表示基準(平成27年内閣府令第10号)別表第三(パン類の定義)・別表第四(名称)(e-Gov法令検索)
- 食品表示基準の一部を改正する内閣府令(令和8年内閣府令第34号)附則第3条(経過措置)
確認日:2026年11月15日。法令や資料は改正されることがあるため、最新の内容は出典のリンク先でご確認ください。


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