結論:乾燥パスタの名称は、食品表示基準では「マカロニ類」が基本です。そのうち、太さ2.5mm以上の管状などは「マカロニ」、太さ1.2mm以上の棒状と、2.5mm未満の管状は「スパゲッティ」と書くこともできます。どちらにも当たらない細い棒状や帯状のものは「マカロニ類」と書かれます。輸入品は原産国名で、国内で作ったものは原材料名の「国内製造」などで、どこで作られたかが分かります。
この記事では、中級食品表示診断士のリーリーが、マカロニ類の定義と名称の決まりを、食品表示基準の条文に沿って解説します。
この記事は、2026年4月1日に改正された食品表示基準(令和8年内閣府令第34号)に基づいています。2030年3月31日までに製造された商品は、改正前のルールで表示されていることがあります(同府令 附則第3条)。
マカロニ類の定義

食品表示基準の別表第三では、「マカロニ類」を次のように定めています。
- デュラム小麦のセモリナ、普通小麦粉、強力小麦などのファリナに水を加える(卵や野菜などを加えたものも含む)
- 練り合わせて、マカロニ類成形機から高圧で押し出す
- 切断し、熟成乾燥したもの
定義は「熟成乾燥したもの」なので、乾燥させていない生めんタイプのものは、この定義には当たりません。
名称は「マカロニ類」、形と太さで書き分けられる
別表第四では、名称を「マカロニ類」と表示すると定め、次のものはそれぞれの名称で書くこともできるとしています。
- 太さ2.5mm以上の管状、またはその他の形(棒状・帯状を除く)に成形したもの →「マカロニ」
- 太さ1.2mm以上の棒状、または太さ2.5mm未満の管状に成形したもの →「スパゲッティ」
どちらにも当たらないもの(たとえば太さ1.2mm未満の棒状や、帯状のもの)は、名称が「マカロニ類」になります。また、「マカロニ類」の名称は、この定義に当てはまるもの以外には使えません(別表第五)。
輸入パスタは「原産国名」を見る

外国で作られて輸入されたマカロニ類には、原産国名が書かれます(食品表示基準 第3条)。事業者の欄には、製造者ではなく輸入業者の名前と営業所の所在地が書かれます。
大袋で輸入したものを日本で小分けして袋に詰めた商品も、輸入品として扱われ、原産国名が書かれます。消費者庁の食品表示基準Q&Aでは、袋に詰める、ラベルを貼る、単に詰め合わせるといった作業は、原産国を変える行為に当たらないとしています。
国内で作ったパスタの「国内製造」の意味
国内で作られた加工食品には、いちばん重さの割合が高い原材料の原産地を書く決まりがあります(原料原産地表示)。マカロニ類では、ふつうセモリナや小麦粉がこれに当たります。
セモリナや小麦粉は、小麦を加工した原材料なので、原則として製造した場所を「国内製造」「○○製造」のように書きます。「国内製造」は、セモリナや小麦粉を日本で製造したという意味で、小麦の産地を示すものではありません。消費者庁は、国名だけを書くと元の小麦の産地と誤解されるおそれがあるため、「○○製造」と書くこととしています。
小麦の産地まで確認できている場合は、「○○製造」の代わりに小麦の産地を書くこともできます。
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Q. 「パスタ」は名称として決まっている?
A. 食品表示基準の名称として挙げられているのは「マカロニ類」「マカロニ」「スパゲッティ」で、「パスタ」という名称の決まりはありません。
Q. 細いパスタの名称が「マカロニ類」なのはなぜ?
A. 「スパゲッティ」と書けるのは太さ1.2mm以上の棒状のものです。それより細い棒状のものは、基本の名称の「マカロニ類」になります。
Q. 平たいパスタは?
A. 帯状のものは「マカロニ」「スパゲッティ」のどちらにも当たらないため、名称は「マカロニ類」です。
Q. 「国内製造」と書いてあれば国産小麦?
A. いいえ。「国内製造」は、セモリナや小麦粉を日本で製造したという意味で、小麦の産地を示すものではありません。
Q. 日本の会社の名前なのに、原産国がイタリアなのは?
A. 輸入品には、製造者の代わりに輸入業者の名前が書かれます。大袋で輸入して日本で小分けしたものも、原産国は作られた国のままです。
まとめ
- 乾燥パスタの名称は「マカロニ類」が基本
- 太さ2.5mm以上の管状など(棒状・帯状を除く)は「マカロニ」とも書ける
- 太さ1.2mm以上の棒状と、2.5mm未満の管状は「スパゲッティ」とも書ける
- 細い棒状や帯状のものは「マカロニ類」
- 輸入品は「原産国名」で国が分かる。日本で小分けしたものも輸入品
- 国内で作ったものの「国内製造」は、セモリナなどを作った場所で、小麦の産地ではない
出典・参考
- 食品表示基準(平成27年内閣府令第10号)別表第三(マカロニ類の定義)・別表第四(名称)・第3条(原産国名・原料原産地名)別表第五(名称の使用制限)(e-Gov法令検索)
- 食品表示基準の一部を改正する内閣府令(令和8年内閣府令第34号)附則第3条(経過措置)
- 消費者庁「食品表示基準Q&A」第2章 加工食品(加工-150・151)(PDF)、別添 新たな原料原産地制度(原原-42)(PDF)
確認日:2026年11月16日。法令や資料は改正されることがあるため、最新の内容は出典のリンク先でご確認ください。


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